学術雑誌論文 甲状腺癌の放射性ヨウ素内用療法におけるRI 治療病室稼働状況の実態調査報告(第4 報)

小泉, 潔  ,  阿部, 光一郎  ,  岡本, 高弘  ,  金谷, 真一  ,  金谷, 和子  ,  伊藤, 公一  ,  渋谷, 洋  ,  内山, 眞幸  ,  絹谷, 清剛  ,  米山, 達也  ,  横山, 邦彦  ,  東, 達也  ,  戸川, 貴史  ,  伊藤, 充  ,  吉村, 真奈  ,  内田, 健二  ,  池渕, 秀治  ,  河端, 信道  ,  柴田, 敬悟  ,  山本, 篤

54 ( 1 )  , pp.579 - 586 , 2017-07
内容記述
日本核医学会分科会腫瘍・免疫核医学研究会では甲状腺RI 治療委員会を設け,非密封放射性同位元素I-131による内用療法(以下,RI 内用療法)における適正使用ガイドラインの作成等を通して,本治療法の普及や安全管理のための環境整備を行ってきた.その一環として,甲状腺癌のRI 内用療法に関する実態調査を行い報告してきた1–3).前回の報告では,RI 内用療法を必要とする甲状腺癌患者が増加する傾向にあるにもかかわらず,RI 治療病室の稼働病床数は減少傾向にあり,今後さらに保有病床数そのものの減少も想定されることが判明した3).このことがもたらすものは,治療方針決定からRI 内用療法までの待機期間の長期化が引き起こす患者の予後への影響であり4),これ以上の長期化はもはや看過できない状況である.この問題に少しでも歯止めを掛けるために,2010 年11 月から可能になった外来投与による甲状腺癌RI 内用療法(以下,外来アブレーション)の普及に関係団体(一般社団法人日本核医学会,公益社団法人日本アイソトープ協会等)と協力して取り組んできた.もちろん,日本核医学会および関連学会ではRI 治療病室の維持・増床こそが問題解決のための最重要課題であるとの認識で,当局に対して,診療報酬点数による適正な評価についてより具体的な提案をしている.今後も,具体的には『特定入院料』の新設を含む内用療法の環境整備について,継続した働きかけを行う予定である.加えて,RI 内用療法を実施している医療機関の要望を,この活動に直接反映させる目的で,前回に引き続きRI 内用療法の実態につきアンケート調査を実施したのでその結果を報告する.

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