学位論文 日本人成人における社会経済的地位と食生活に関する横断的研究

中村, 彩希

pp.1 - 75 , 2015-03-25
内容記述
【背景・目的】わが国では、社会的経済格差の拡大、それに伴い健康格差の拡大が存在することが報告されている。社会経済的地位によって、健康の社会的決定要因の中間要因(物的環境、行動と生物学的要因、心理社会的要因など)に曝露される程度や影響の受けやすさが異なり、健康格差が生じると指摘されている。しかし、社会経済的地位と健康格差の中間要因である食生活との関連をみた報告は極めて限られている。本研究では、社会経済的地位として世帯収入および最終学歴に着目し、日本人成人における食生活との関連について検討することを目的とした多目的調査を行った。【調査方法】人口統計の分布(性別、年齢別、収入別)に合わせた無作為抽出が可能であるインターネットを利用した横断的質問調査を行った。対象は、マイボイスコム株式会社に登録している30~59歳の日本人成人(登録者数のうち対象者数約16万人)とし、人口統計の分布にあわせ8,284人を無作為抽出した。調査は、3,269人(男性1,651人、女性1,618人)から回答が得られた時点で終了した。調査項目は食関連QOL(Quality of life)、健康・栄養状態、食物摂取状況、食行動、食行動の行動変容段階、準備要因、食環境、属性とした。【研究課題1:世帯収入別にみた食生活の包括的評価】男女別に世帯収入3群(300万未満/300~700万未満/700万以上)に分け評価した。解析対象者は3,269人、男性は身長平均170.7(SD5.8)cm、体重68.8(11.8)kg、BMI18.5未満5%、BMI25以上30%、同様に女性は158.1(5.3)cm、53.5(9.1)kg、16%、12%で、あった。結果は、主観的健康感、食関連QOL、食物摂取状況、食行動、食行動の行動変容段階、準備要因、食環境いずれの項目も世帯収入が高い群において良好な回答が多くみられた。世帯収入が低い集団を対象にした食生活全般に効果がみられる支援が必要であると考える。【研究課題2:最終学歴別にみた食生活の包括的評価】男女別に最終学歴3群(中学・高校/高専・専門・短大/大学・大学院)に分け評価した。解析対象者は最終学歴が未回答の者を除き3217人であった。結果は一部(食事をおいしく食べている(食関連QOL)、結果期待、女性の主観的規範)を除き、残りの項目で最終学歴が高い群において良好な回答が多くみられた。食行動の準備要因においては、最終学歴が低い群は、高い群同様に野菜を食べることは大切だと考えている(結果期待)が、野菜を食べることに対する自信(セルフ・エフィカシー)のない者が多いと解釈できたことから、特に最終学歴が低い層に対するセルフ・エフィカシーを高める支援が重要であると考える。【研究課題3:世帯収入および最終学歴と食行動との関連】食生活に影響をもたらす属性などの交絡要因を調整し、食行動と世帯収入および最終学歴との関連を検討した。従属変数は食行動7項目、独立変数は世帯収入および最終学歴とした。世帯収入が高いほど食事に気をつける、野菜摂取、栄養成分表示活用および食卓での会話の行動が多かった。最終学歴においても同様の結果であった。一方、朝食共食頻度、夕食共食頻度は世帯収入が高いほど少なかった。社会的経済的地位の違いによって、このような複数の健康的な食行動聞の関連性の相違を確認する必要がある。【研究課題4:社会経済的地位別にみた野菜摂取と食行動との関連】食行動聞の関連は、社会経済的地位によって異なる可能性がある。食生活支援における食行動の改善目標を決定し介入プログラムを考案するにあたり、食行動問の関連について世帯収入別および最終学歴別に比較し検討した。解析は世帯収入別(300万未満/300~700万未満/700万以上)、最終学歴別(中学・高校/高専・専門・短大/大学・大学院)にそれぞれ行なった。いずれも従属変数は野菜摂取、独立変数は食行動6項目(食事に気をつける、朝食摂取頻度、朝食共食頻度、夕食共食頻度、栄養成分表示活用、食卓での会話)としロジスティック回帰分析を行なった。属性および最終学歴を調整した結果、どの世帯収入居においても、共通して野菜摂取をしている者は食事に気をつける、栄養成分表示活用、食卓での会話が良好であった。最終学歴別に検討した結果も同様であった。地域やコミュニティにおいて食生活支援プログラムを実施する場合、低収入、低学歴のみをターゲットにすることは困難である。健康格差の縮小を目指すためには、対象集団全体の分布を好ましい食生活に移行させるポピュレーションアプローチが重要である。本研究結果では、社会経済的地位が異なる層に属していたとしても、食行動間の関連は同様であることが示唆された。したがって、ポピュレーションアプローチとして野菜摂取、栄養成分表示活用、食卓での会話を促す介入プログラムは、どの社会的経済的地位の層においても有用である可能性がある。
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