紀要論文 <博士学位論文要旨>産業連関表を用いた再生可能エネルギー : 技術導入に伴う環境・社会経済分析

稗貫, 峻一

(15)  , pp.41 - 45 , 2016-03-31 , 横浜国立大学技術マネジメント研究学会
ISSN:13473042
内容記述
本研究の目的は、産業連関表の応用により再生可能エネルギー技術(再エネ技術)の導入が環境、社会経済に与える影響を分析し、さらにその分析結果から技術評価における産業連関分析の有用性を示すことである。全5 章で構成される論文の中で、第1章では背景と目的について述べ、第2 章では、再エネ技術に関連する部門を新設した拡張産業連関表(拡張IO)を作成し、地熱、風力、太陽光発電の1GWh あたりの生産額、雇用量、GHG 排出量を分析した。第3 章では、主要8 発電技術の詳細な電源構成シナリオと拡張IO を組み合わせ、2030 年までの生産額、雇用量、GHG 排出量の推移を分析した。第4 章では、再エネ技術導入による地域内外の社会経済影響を区別して推計する汎用性の高い効果的な方法を示した。第5 章では、各章の結果をまとめることで結論付けた。その結果、地熱、風力、太陽光発電の1GWh あたりの生産額はそれぞれ32、20、94百万円、雇用量は0.89、0.59、2.5 人・年、GHG 排出量は31.1、31.0、105.0t-CO2eq.と推計された。また、再エネ技術の製造、建設段階による生産額、雇用量はそれらの多くが一時的なものであるが、電力需要の減少による発電・維持管理段階の生産額、雇用量の減少量を相殺し、同時にGHG 排出量を削減させることから、再エネ技術は持続発展可能な社会に貢献できる技術として期待することができ、特に、メンテナンス事業者、土木事業者への社会経済効果は導入地域で生じることが明らかになった。
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http://kamome.lib.ynu.ac.jp/dspace/bitstream/10131/10052/1/No15-4.pdf

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